秋は各地で地域密着型の展示会が開催される季節だ。しかし今年は例年とは様子が異なる地域が散見される。例えば長野県のある地域では、毎年秋に行っていた展示会が、国体開催で会場の改修により初夏に前倒しされた。埼玉県の別地域でも、例年年初に開かれる展示会が、今年は晩秋にも開催され、これも来年の会場改修を前に開催を繰り上げた対応だという。
　こうした変化は単なるスケジュール調整にとどまらず、地方の展示会において会場の代替が難しいという構造的な問題もある。代替地での開催となれば、もはや〝地域展示会〟としての意義そのものが損なわれ、会場という「場」の確保が、地域の展示会の存立に直結していることを改めて浮き彫りにする事例である。
　この問題は地方に限った話ではない。首都圏でも東京ビッグサイトが改修に入り、例年同会場で行われていた展示会が幕張メッセなど他会場へ移っている。だが幕張メッセにも既存の展示会があり全ての需要を吸収できるわけではない。展示会も「東京一極集中」しており深刻化が見られる。
　加えて社会が新型コロナ禍から「回復」し、人の移動・集まりが再び活発になる中で、開催規模や回数も増加傾向にある。その一方でインバウンド需要や物価高騰に伴う交通費・宿泊費の上昇が、出展者・来場者双方の負担になっている。
　一方、都内でも中規模の展示会場が新設・再整備されている。浜松町の東京都立産業貿易センターのリニューアルや、羽田空港付近にできた「ＰｉＯ　ＰＡＲＫ」などはその例だ。しかし問題は「施設ができること」ではない。「例年通り」の会場がベストとされる現実の中で、主催者や出展者が新たな会場に移行できるかが問われている。
　このように逼迫する会場事情の中で、展示会の再編や分散は現実味を帯びてきた。中小規模の展示会が、大型会場を避け、より機動的に開催できる新興会場へと〝玉突き式〟にシフトしていく可能性は高い。
　さらに注目すべきは、地方展示会の存在感の高まりである。最近では首都圏の企業が地方の展示会に積極的に出展し、自らの製品や技術をアピールする例が増えている。従来のように「地方の企業が首都圏にアピールに行く」のではなく、「首都圏の企業が地方にアピールに来る」構図だ。ひいては展示会そのものが、企業がユーザーに見せる「中央発信型」から、ユーザーが企業を見に行く「分散型・回遊型」へと変化する可能性もある。会場の制約が、展示会の求心力の再定義を迫っているのかもしれない。開催の前倒しや場所の移動といった小さな変化の背後に、展示会という産業の再編の兆しが見え隠れしている。