「現場ＤＸ」を特集する。ＤＸが、製造業の存続条件へと変わりつつある。かつては業務効率化やコスト削減の一施策として語られることが多かったが、いまや人材構造の変化、競争環境の高度化、収益構造の複雑化を背景に、経営基盤そのものを再設計する取り組みへと位置付けが変化した。
　日本の生産年齢人口は減少が続き、熟練工の高齢化と若手不足が同時進行する。加えて労働生産性は主要先進国と比較しても低位にとどまる。個人の努力や属人的な改善に依存した現場運営では、構造的な人手不足に対応しきれない局面に入った。ＤＸの本質は、個人の経験や勘に支えられた業務を、再現性ある「仕組み」へと転換する点にある。
　ＤＸの潮流を俯瞰すると、共通するキーワードは「可視化」「標準化」「連携」である。工程別の加工時間や段取り時間を分解し、製品別原価を精緻化し、ボトルネック工程を特定する。ハンディ端末やタブレットによる入力、設備信号や電流値の取得、ＲＦＩＤを活用したゼロ・アクション型のデータ収集など、取得手段は多様化している。重要なのは高度な技術そのものではなく、経営判断に直結する単位でデータを扱う設計思想だ。
　実際に、特定工程の稼働状況を定量的に把握し、生産計画や人員配置を見直すことで、稼働率向上や生産数量拡大を実現する例も出てきた。工程の細分化により、職人技とされてきた作業も論理的に再構築できる。脱・職人依存は技能否定ではなく、技能を組織資産へ昇華させるプロセスといえる。
　一方で、ＤＸは現場内部にとどまらない。受注から出荷までの情報を一元管理し、進捗や採算をリアルタイムで共有する仕組みの構築、間接資材の調達プロセスを再設計するスマート化など、サプライチェーン全体を射程に入れた動きも加速する。在庫情報の自動取得や自販機型管理システムによるＭＲＯ管理は、在庫削減や資本効率向上だけでなく、ＣＯ２排出抑制やコンプライアンス強化にも波及する。現場ＤＸはロジスティクスや調達の最適化を通じて、企業活動全体の透明性を高める基盤へと拡張している。
　さらに近年は生成ＡＩの活用が新たな段階を開いた。メール作成や議事録整理といった間接業務の効率化にとどまらず、販促物制作、ウェブ発信、製品デザイン支援、さらには経営判断の補助にまで用途が広がる。生成ＡＩを「作業代替ツール」としてではなく、蓄積データを学習させた「知の拡張装置」として活用する試みも始まった。現場で収集されたデータとＡＩが結びつくことで、意思決定のスピードと質が同時に引き上げられる可能性を秘める。
　技能継承の分野でも変化が起きている。動画マニュアルやクラウド型データベースを通じて熟練者の作業を記録し、時間や場所を超えて共有する取り組みは、暗黙知の形式知化を推し進める。言語の共通化が進むことで、不良原因の特定や再発防止も迅速化する。ナレッジをデジタル資産として蓄積する動きは、世代交代を見据えた中長期戦略の一環でもある。
　ただし、ＤＸ成功の前提は技術導入そのものではない。業務プロセスの棚卸しや無駄の排除といったアナログ改善を経ずにシステム化しても効果は限定的となる。明確な目的とＫＰＩを設定し、小さく始めて成果を積み上げ、段階的に拡張するロードマップを描けるかどうかが分岐点となる。現場との対話を重ね、「監視」ではなく「支援」であるという認識を共有できるかも定着の鍵だ。
　ＤＸは、単なるデジタル化ではない。経営、現場、サプライチェーン、さらには知の継承までを横断する構造改革である。データがつながり、部門が連携し、個人の経験が組織の資産へと変わるとき、製造業は量的拡大ではなく質的進化の局面に入る。
　本特集では、現場の最前線で進む具体的な取り組みを通じて、ＤＸの現在地と可能性を考察する機会としたい。人が減る時代に、いかにして価値を高め続けるか。ＤＸは、その問いに対する現実的な解のひとつである。